※この記事は過去の記事からの再掲載となります。

■若い女性を雇うのはリスクがある

近年、マタニティハラスメントという言葉を聞くようになりました。
これは、女性会社員が妊娠した時に、他の会社員や上司などから嫌がらせを受けたり、産休後の居場所がなくなったりするものです。

もちろん、それは悪いことではありますが、経営者の立場に立つと、従業員の産休は深刻な問題となります。
女性従業員が妊娠した場合、出産前後は、かなり長い期間で産休を取ることになると思いますが、会社としては、その人が休んでいる間の穴をどうやって埋めるかを考えなければなりません。

穴を埋めるために別の従業員を雇った場合、産休を取った女性従業員が復帰した時に、臨時で雇った人が都合よく退職となれば良いですが、そうでない場合、会社にとっては余計な人材を抱え込むことになります。
臨時従業員を雇わずに、他の従業員が、産休を取る従業員をフォローできれば良いですが、それで回せるのであれば、最初からその女性従業員はいらないのではないかということにもなります。

どうしてもこういった問題が出てしまうので、マタニティハラスメントというものも発生しているのかもしれません。

また、就職の時に、会社側はこの問題を考慮するので、若い女性求職者は若干不利になります。
出産の可能性のある女性は、会社側にとっては、雇いづらいということです。

ただ、若い女性社員がいると、男性社員のやる気がアップするので、一概に不利とは言えませんが、会社側は少なからず、産休のリスクを考慮していると思っておきましょう。

女性求職者としては、結婚や出産の予定がある場合、面接の時にでもそのこと告げておいて、トラブルを回避するようにしましょう。
すでに女性従業員の方で、出産する予定がある場合は、なるべく早く会社の上司などに予め言っておいた方が良いと思います。

プライベートな問題なので、なかなか難しいとは思いますが、会社側にとっての損失や、トラブル回避を考えると、そういったことは必要かもしれません。