前回に続き、新型コロナウイルスの新情報などから、また色々と考察してみたいと思います。

■変異ウイルスについて

イギリスの変異ウイルスの感染力が、今までの1.7倍ほどだという発表があったことは、以前も書きましたが、さらに致死率が3倍増しだという発表がありました。
もしこれが事実なら、定説を覆す驚異的なウイルスということになります。

以前書いたように、ウイルス自体が弱い場合は、人の免疫力で簡単にやられてしまうので、たくさん飛び散って、免疫力の低い人に感染して繁殖しなければならないという原理で感染力が高くなり、逆にウイルスが強い場合は、人の免疫力で簡単にはやられないので、それほど飛び散らなくても良いことから、感染力は低くなると考えられてきました。

しかし、感染力も致死率も高くなったということは、この定説を覆してしまうということになります。
もし、事実なら、自然のウイルスではなく、やはりウイルス兵器として作られたからではないかという可能性が高まります。

ただ、イギリスは厳しい経済規制を行っているので、国民全体の免疫力が低くなっているという可能性もあるかと思います。
人々の免疫力が低くなれば、当然致死率も上がってしまいますので、厳しい経済規制は危険です。

寒さによる免疫力低下もありますので、暖かくなってくれば落ち着いてくる可能性もあります。
また、コロナワクチンも、それほど変異していなければ有効である可能性もありますので、もし有効であれば被害を食い止められます。

日本でも変異ウイルスが確認されていますが、いずれにしても免疫力を高めておけば、心配することはありません。
今後もさらに進化した変異ウイルスが出てきて、被害が増える可能性もありますが、そのような場合でも免疫力が高い人間だけが生き残ることになりますので、免疫力維持に努めるようにしましょう。

■抗体保有率

日本の抗体保有率が、どの都道府県も1%未満という結果が出たようです。
これについては、やはり抗体がすぐに消えてしまうということと、免疫力が高い人が感染拡大を食い止めてくれているからかと思います。

日本人は免疫力が高い人が多いので、欧米諸国よりもコロナの被害が10分の1以下となっていて、被害がそれほど大きくないのです。
マスコミのニュースではやたらとコロナの恐怖を押し付けようとしていますが、他国に比べればかなりマシと言えるのです。

何度も書いてきているように、日本人は発酵食品を食べる文化があるため、免疫力が高いと考えられます。
免疫力が高い人が多ければ、感染を広めにくいので、抗体を持っている人も少なくなるということでしょう。

また、抗体が数ヶ月程度で消えてしまうという研究結果は出ていますので、このことから、感染しても無症状で終わる人は、知らぬ間に感染拡大を食い止めているのですが、ウイルス自体が弱いために抗体がすぐに消えてしまっている可能性があるということかと思われます。

そう考えると、日本は最初から集団免疫を獲得しているのと近い状態だったと言えたのかもしれません。
しかし、政府やマスコミの経済規制や自粛要請により、免疫力が低くなってしまった人が増え、被害が拡大した可能性もあるかと思います。

■中国武漢の調査

中国武漢にWHOの調査が入り、WHOの発表でもウイルス研究所からの流出が否定され、武漢の海鮮市場に他国から持ち込まれた冷凍食品にコロナウイルスが混入していた可能性があるなどと言っていたが、もはやそれが嘘であることは誰の目にも明らかでしょう。

前にも書いたように、このウイルスの感染力の強さは自然のウイルスとは考えにくく、ウイルス兵器として研究されたと考える方が自然です。
しかし、中国は隠蔽国家であり、独裁によって全ての国民が政府の管理下にありますので、当然ウイルス研究所などの証拠の隠蔽はとっくに完了していたはずです。

WHOの調査が入るのを、中国側の要請で2週間延期しましたが、これは証拠をでっち上げるためだと私は想像しました。
そのでっち上げが他国からの冷凍食品にウイルスが混入していたというものなのでしょう。

この中国の隠蔽体質に、WHOが本気で気づいていないと言うなら、真の無能組織ですし、もし知っているのにこの公表をしたのなら、WHOは中国とグルということになります。
どちらにしても、WHOの存在意義はもはや失われたと言えます。

すでに、WHOの調査団員の一人が、2019年12月時点で、中国武漢でコロナウイルスの重症者が100人以上いたという痕跡があり、このことから、その時すでに感染者が1,000人以上いたのではないかという話を暴露しています。
つまり、他国から海鮮市場に冷凍食品によってウイルスが持ち込まれたのが2019年12月頃というのが嘘ということになり、WHOも中国も隠蔽工作をしているということを意味します。

WHO側もこれについて否定し、火消しに追われていますが、もはや真実は明らかでしょう。
このような組織は早々に解散させ、別の組織を発足させるべきかと思われます。

■国の借金

現在、東京は緊急事態宣言中であり、飲食店には営業時間短縮の要請が出されています。
以前は、お店の経営者からも、要請に応じれば店が潰れてしまうなどの不平が多かったですが、最近はあまり聞かれません。

これは、東京都の時短要請に応じれば、1日6万円の協力金が出るので、文句を言う人が減ったからでしょう。
この協力金により、お店を営業しなくても利益が出るので、むしろ緊急事態宣言を解除しないでほしいという声まで挙がっているようです。

ただ、これはやはり支援金を出しすぎている気がします。
休業要請の金額ならまだしも、時短要請の金額ですし、1店舗あたりの金額なので、お店をたくさん経営している人は、もはや何もしなくとも豪遊ができてしまうくらいの金額となっています。
お店が小さいところは潤っていますが、お店の規模が大きいところは逆に1日6万円でも足りず、赤字が続くということになっています。

さらに、これは飲食店への協力金だけであり、他の損害が出ている企業へは支払われません。
つまり、飲食店に関連する、食材を生産している農家やメーカー、流通などの業界の損害は補填されないということです。

そして、何より恐ろしいのは、これらのお金がどこから出ているのかというのが、我々の税金であるということです。
協力金は東京都が支払っていますが、東京都の財政も逼迫してきているので、今後住民税が上がる可能性が高いと思われます。

国の借金も、コロナの前までに1,000兆を超えてきたのですが、2020年のコロナ対策などにより、一気に1,200兆円となりました。
これらは国債から支払われていますが、この国債というのは、我々が税金として、いつかは返さなければならないものです。
すでに消費税を15%に上げるという話も出てきており、さらなら不況が日本を襲うと見て間違いありません。

また、現在は日本の株価が上がっていますが、これは欧米諸国に比べれば日本はコロナの被害がマシということと、日本銀行がインフレを起こそうとして日本円を大量に発行しているということがあるようです。
しかし、世界の投資家たちが、日本の経済状況が危ないと分かれば、一斉に日本企業の株や日本の国債を現金化させる可能性も否定できません。

そうなれば、日本は経済破綻を起こし、富裕層も大量の税金を取られ、貧困層はさらに貧困化が進み、国民全員がまともな生活ができなくなるという未来が待っているかもしれません。
経済破綻が起きないにしても、税金は上がり続けて、苦しむ人が増えるのは間違いないでしょう。

何度も書いているように、コロナは免疫力対策さえしっかり行えば、厳しい経済規制を行う必要はなかったはずであり、経済的に苦しむ可能性も減ったはずです。
もはや支援金を出すなということも不可能ではありますが、もう少し頭の良い政治家や知事が現れないものかと思えてなりません。