前回に続き、新型コロナウイルスについて色々と検証してみたいと思います。

■第二波は来るのか？

中国や韓国、日本でも外出規制解除後に感染者が出ており、第二波の懸念がされていますが、第二波は来るのでしょうか？

今のところ、どの国もその後に大きく感染が爆発したという情報は入っていません。

以前、スペイン・インフルエンザが流行り、第二波による死亡者数の方が、第一波より多かったと書きました。
これは最初の感染爆発により、外出規制をしてせいで、国民の免疫力が低下したという要因もあるかと思います。

ただ、時期的な要因も大きかったのではないかとも推測されます。
第一波は北半球が春くらいの時期で、その頃から暑くなり、人々の免疫力が高まった可能性がありますが、第二波は秋からで、だんだんと寒くなって免疫力が低下したということが考えられます。

そう考えると、気温による免疫力への影響が大きいという可能性が高いと思われます。
新型コロナウイルスも第二波の時期が夏の暑い頃になるので、北半球の人たちの免疫力が高まり、感染拡大が抑えられているのではないかと思います。

今回のウイルスは、感染力は高いものの、免疫力で簡単に防げるウイルスであるということが、このことからも分かります。
夏の暑さは人々の免疫力の底上げとなるので、今のうちに外出規制を解除して多くの人に抗体を作らせた方が良いようにも思います。

■ブラジルの経済対策

しかし、そうなると今の時期の問題は、これから冬に向かう南半球側ということになります。
北半球の国々は感染者数が減少しているのに対し、南半球に位置する南アメリカやアフリカ諸国で感染者数が増えはじめており、特にブラジルで感染者数と死者数が急増していて、アメリカのそれに迫る勢いとなっています。

ブラジル大統領は経済を優先させ、外出規制を行っていなかったようです。
強い外出規制をしない方が良いという点では、私の意見に近いのですが、問題はブラジル人の免疫力は高くないということです。

日本人は、もともと発酵食品をよく食べる習慣があるため、免疫力が高い人が多いのですが、ブラジル人はそうではないため、まず国民全員の免疫力の底上げが必要です。
せめてヨーグルトを毎日食べてもらうとか、なるべくビタミンDを摂取してもらうとか、毎日軽い運動をしてもらうとかなど、免疫力を高めるための国民全員の協力が必要です。

これはブラジルだけではなく、アメリカやヨーロッパ諸国でも同様の対策が有効と思われます。
欧米人に味噌汁や納豆を毎日食べてもらうというのは難しいかもしれませんが、ヨーグルトを毎日というなら難しくはないと思います。
国民が外出規制の協力することができるのなら、こういったお願いを実行してもらうのは、さほど難しいとは思いません。

ただ、発酵食品は、少し食べればそれで良いというわけではありません。
ビタミンDなどもそうですが、発酵食品も持続性は高くないため、毎日摂取することが重要です。

同様に運動も定期的に行うことで、免疫力を持続できます。
他の免疫力対策も、怠ってしまったら、免疫力が低下していまいますので、きちんと自己管理して免疫力を維持するようにしなければなりません。

気温が高い間は、免疫力が自動的に高まるので、さほど心配はないかもしれませんが、これから寒くなってくる国は、注意が必要です。
冬が近づくと、インフルエンザのようにまた流行りだすことは容易に想像ができますので、免疫力を高めておくことが重要になります。

日本人も免疫力が高い人が多いとは言え、油断をして免疫力が低下してしまうと感染した時に発症するリスクが高まりますので、特に気温が低い時期は気をつけるようにしてください。

■経済を復活させることはできるのか

コロナによって経済が大きく衰退しているというニュースがありますが、正しく表現するならコロナの影響ではなく、外出規制の影響で経済が衰退しているということです。
コロナについては、何度も書いてきているように、多くの健康な人にとってはノーダメージなのですが、政府による情報操作やマスコミによる恐怖の植え付けにより、コロナが死のウイルスであるかのようなイメージを持ってしまい、国民がパニックになって経済が崩壊しつつあるという状況です。

ここまできてしまうと、私にも経済回復の策はありません。

外出規制をした時点で、多くの企業が倒産してしまい、今後も感染拡大の懸念から新しくビジネスを始めようとする人が激減しています。
さらに、外出規制を解除できたとしても、感染予防という観点から、飲食店や娯楽施設でも多くの客を入れることができず、経営を続ければ続けるほど赤字になるというところも多くあります。

唯一の改善策としては、今の安倍政権では良い経済政策など打ち出せるはずがないので、1秒でも早く安倍政権には解散していただき、経済回復政策を打ち出せる政権に変わってもらうしかないでしょう。

経済回復の政策については、他の記事でも書いておりますので、ここでは書きませんが、頭の良い人に首相になっていただき、そういった経済対策を行っていただくしかありません。

■日本の借金

安倍政権では、第二次補正予算として様々な経済支援金を出すようなことも閣議決定されていますが、いずれも経済を劇的に回復されるようなことは到底できないような内容となっております。
経済支援金を受け取りたくても、条件が厳しすぎたり、受け取るための手続きが煩雑すぎて諦めざるを得なかったり、給付が決まったとしても、給付される時期が遅すぎて倒産してしまったり、給付額が全く足りないなどの多くの問題が散見されます。

建前だけ支援金を出すということにして、ほとんどお金を出す気がないようにも見受けられます。

日本でもすでに多くの企業が倒産していますが、倒産してから支援金を出しても遅すぎるのです。
人が死んでから治療しても手遅れなのと同様です。
今さら安倍首相は日本の経済を守るなどと言っていますが、支援金を出すなら外出規制をするタイミングでなければ遅すぎます。

それと、もう一点、大きな懸念点があります。
支援金を出す気がないとは言え、今までの対策として、マスクを全世帯に配布したり、国民全員に一律10万円の給付を決めたり、その他の経済支援金を出すなどして、もはや国の予算を気にせずにばらまいているように見えるのです。

税金では当然足りませんので、国債を発行して賄うという形になっていますが、この国債というのは、要するに国の借金のことで、世界中の投資家たちが日本の国債を買うことで、国の予算として使うことができます。
投資家たちは、日本の経済や社会情勢などが他国よりも安定していて、配当が得られるので国債を買うのですが、日本の借金はすでに1000兆円を超えており、さらに今回のコロナ対策で一気に100兆円以上増えたようです。

そうなると今後、投資家たちが、日本経済が崩壊するのでないかと考え、国債を一気に売り出すという可能性もないとは言えません。
投資家が国債を売り始めると、他の国債を持っている人たちも、早く売らないと損をしてしまうと考え、どんどんと国債を売ってしまうという悪循環を生んでしまいます。

もしそうなった場合、本当の意味で日本経済の崩壊が起き、国民もまともな生活ができなくなってしまうという事態にもなりかねません。

まぁそれは大げさな想像かもしれませんが、そうならないためには、いち早く政策の方針を変えて経済回復をさせなければ、投資家たちもどう考えるか分かりませんので、やはり安倍政権には早く変わってもらった方が良いということになります。

皆さんとしても、経済などの動きを常に見守るようにしていただければと思います。