トラブルに遭った時

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長い人生を生きていく中で、大小のトラブルは避けられないものです。
トラブルに遭った時に、どのような対処があるかなどを少しご紹介しようと思います。

 

■緊急時の基本

ご存知だと思いますが、日本では、緊急性の高いものや事件性のあるものは110に電話します。
救急、または消防は119です。

アメリカではどちらも911ですので、知っておくと良いかもしれません。
緊急時の電話番号は、国によって異なるので、海外旅行に行かれる際は、事前に調べておくと良いでしょう。

緊急性のないものや、警察を呼ぶほどでもないもの、または民事の相談などは#9110で、警察相談専用電話につながります。
隣人とのトラブルや、ストーカーの相談などは、まずこちらに電話すると良いようです。

と言いますのも、警察を呼ぶ110は、いたずら電話や間違いが非常に多くなっており、本当に命に関わるような緊急時の対応に弊害が出ることがあるからです。
110に電話する際は、本当に緊急性が高いものかどうかを冷静に判断するようにしましょう。

また、人が倒れて苦しんでいる時などで、救急車を呼ぶほどなのかどうかが分からない場合があるかと思います。
このような時は、#7119で救急相談センターにつながりますので、そこに相談するようにしましょう。

高齢化のせいか、救急車の出動も増えており、また、大した症状でなくとも病院へのタクシー代わりに、気軽に救急車を呼ぶ人が増えているそうです。
こうなってきますと、本当に命に関わるような危険な人への救急車が遅れることになりますので、救急車を呼ぶべきかどうか分からない場合は、救急相談センターにかけるようにしましょう。

 

■財布を失くした時

財布には、お金はもちろん、クレジットカードや銀行のキャッシュカードなど、重要な物を入れている人も多いかと思います。
それ自体は仕方ないとは思いますが、失くした時のために、きちんと備えておきましょう。

例えば、クレジットカード会社の紛失時の電話番号を、スマートフォンや財布以外のメモなどで持っておくことです。
こうしておけば、財布を失くしたと気づいた時に、すぐにクレジットカードを止めることができます。

クレジットカードの使用を止めるのが遅くなると、それだけ悪意のある人が財布を拾って、クレジットカードを使用してしまうリスクが高まります。
銀行のキャッシュカードも同様です。

もちろん、署名や暗証番号などがありますので、簡単に盗まれるわけではありませんが、使用停止が早いことに越したことはありません。
すぐに財布が見つかると思って、躊躇していると、悪用される危険が高まりますので、十分に注意しましょう。

財布は、紛失だけでなく、盗難されるリスクも高いのです。
用心深い人は、財布以外にもお金やクレジットカードなどをカバンやポケットに分散して持ち歩く人もいらっしゃいます。
財布が盗まれても、被害を最小限に抑えるためです。

私は、財布に全て入れておいて、財布を死守するようにしていますが、落とすリスクもありますので、財布を紛失した際のことを考えておくことは非常に重要かと思います。

日本では、財布を失くしても警察に届いていることも多いと聞きますが、善人ばかりではありませんし、善人であっても、お金だけを盗んで財布を別に場所に捨てる人も中にはいます。
それは善人ではないかもしれませんが、金銭苦の出来心でやってしまう場合もあります。

あまり日本人の心を過信しすぎず、日頃から備えておくようにしましょう。

 

■クーリングオフ

クーリングオフという言葉を知っている方も多いと思いますが、クーリングオフというのは、訪問販売などで、無理やり商品を買わされてしまったけど、不要なものなので返品したい時に、それを拒否できないように業者に義務付けた法律のことです。

訪問販売などでは、うまく口車に乗せられてしまったり、半強制的に商品を買わされてしまうこともあるかと思います。
そういった弱い消費者を守る法律がクーリングオフで、商品を買った日から8日以内であれば、販売業者はキャンセルを拒否できないという法律です。

クーリングオフは、物販だけでなく、契約にも有効ですので、プロバイダーや電話回線などの契約も、クーリングオフが適用できます。

昨今は、電話回線が安くなると謳い、話しているうちにいつの間にか契約させてられてしまうような営業もあり、私も何度もそういったものを受けました。
もちろん、都度拒否していますが、契約するとは一言も言っていないのに、安くなるのでこうしてくださいと、当たり前のように話に乗せてくるような悪質なものが増えています。

中身はそれほど悪質ではないのですが、やり方が気に入らないので、私は決して契約しませんが、もし口車に乗せられて契約してしまった場合は、クーリングオフを使うのも有効です。

注意が必要なのは、クーリングオフが適用できるのは、訪問販売のみということです。
自分から買い物に行った場合や、オンラインショップなどを利用した場合は、クーリングオフの適用外になりますので、注意してください。

ただ、路上で声をかけられて契約させられたような場合や、電話などで指定された場所に呼び出されて契約させられた場合なども、クーリングオフが適用できる場合があります。
マルチ商法などは、こういった手口が多いので、後で気づいたら、クーリングオフをするようにしましょう。

また、クーリングオフができるかどうかや、訪問販売してきた業者が信用できるのかどうかなどを相談したい場合は、188の消費者ホットラインに電話するようにしましょう。

 



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