マスコミの隠蔽
コロナ騒動によってマスコミの隠蔽や虚報が顕著になってきました。
こちらについて、詳細を考察してみたいと思います。
■ワクチン後遺症の隠蔽と虚報
近年、最も酷いマスコミの隠蔽が、コロナワクチン後遺症です。
コロナワクチンの接種直後の死亡例も、日本だけで2000件以上報告があるにも関わらず、テレビのニュースではほとんど報道されていません。
ワクチンの後遺症についてはもっと深刻で、ワクチンを打てば打つほど免疫機能が破壊されるということが、世界各国の研究機関により明らかになっており、海外のニュースでは真実が報道されるようになっていますが、日本のマスコミはこれを隠蔽しているので、ほとんどの日本人がその事実を知らないようです。
そのため、日本はワクチン接種大国となり、自然死数をはるかに超えた超過死亡が、ワクチン接種を開始した年からデータとして現れており、大きな問題となっています。
私も都内に住んでおりますが、連日何度も救急車のサイレンを聞いており、その被害を実感しています。
隠蔽だけならまだしも、NHKの先日の放送では、ワクチン後遺症の被害者たちの特集を、コロナ後遺症として報道しており、BPOで審査される事態となっています。
さらに、NHKのニュースで、超過死亡の増加なしという報道がされるなどして、SNS上で批判が相次いでいます。
データを見れば、明らかに虚報と分かりますが、なぜNHKはここまで明確な虚報を流すのか分かりません。
こんな嘘のニュースを流す放送局に受信料を支払うのもおかしい気がします。
受信料でまかなうと言うなら、課金制にしていただきたいものです。
デジタル放送ならそれができるはずですし、見ている人だけが支払う仕組みなので、公平と言えます。
■コロナ騒動
ようやくマスコミによるコロナ煽りが終わり、コロナが収束したようにも感じますが、日本ではコロナが収まったわけではありません。
他の国では落ち着いていますが、日本のコロナ被害は年々増加しています。
これも、マスコミの対応が間違えていた影響が大きいからでしょう。
昨年の夏の第7派でも、コロナの新規感染者数、死亡者数ともに過去最悪を記録し、今年の冬の第8派でも、それを超えて過去最悪を記録しました。
今年5月に、コロナは5類感染症に移行したことで、新規感染者数の公開がなくなったため、正確なデータが出ませんが、おそらくこの夏の被害も大きくなると予想されます。
2020年以降コロナの恐怖をマスコミが過剰に煽ったことで、コロナに対する恐怖心から、日本人はマスクもつけ、消毒や外出自粛、ワクチンを打つなど、マスコミの言う通りに律儀に実行してきました。
が、いずれも長期的に見れば、対コロナには逆効果のものであり、免疫力の低下を招いたために、日本で被害が収まらないのです。
日本のマスコミは、新規感染者数も死亡者数も、前回の波から増えているにも関わらず、報道を減らすことで、さもコロナが収束しているように見せているのです。
海外では本当に収束しているので、それに合わせたいということなのかもしれませんが、基本的にはマスコミがコロナの恐怖を煽りすぎたために、被害が拡大しているのです。
これらのコロナの被害が、マスコミのせいだと気づかれたくないために、海外のニュースや各研究機関の発表なども隠蔽し続けています。
SNSやネットで海外のニュースなどを見ている人は気づいていますが、大多数の日本人が気づいていません。
■フランスの暴動
今も続いているようですが、フランスで起きている暴動についても、ほとんど日本のテレビのニュースでは流れていません。
今年の1月から、フランスで年金制度改革に対する暴動が起きています。
規模はどんどん拡大していき、大多数の人がストライキやデモを行い、さらに暴動に発展するなどして大問題となっています。
今もコロナワクチン被害も含めた不満も重なり、まだ収まってはいないようです。
年金制度改革は、年金受給年齢の引き上げが主な内容なのですが、はっきり言って日本の年金制度ほど厳しい内容ではありません。
フランスの方が、日本よりまだ年金制度がましなのに、これだけの暴動になっているとなると、日本でこのニュースを流してしまったら、日本でも暴動が起きてしまうので、このニュースを隠蔽しているのかと思われます。
一部日本でもフランスの暴動がニュースになっていた時もありますが、ごく小さい扱いなので、フランスで暴動が起きていることすら知らない日本人は多いかと思います。
年金については、少子高齢化になると年金支払は増えるのに、受給額が減るという制度ですので、ある程度は仕方ないのですが、少子高齢化になってしまうのも、政府が間違った少子化対策を行っているせいとも言えます。
日本のマスコミは、こういったことを隠蔽することで、国民をコントロールしています。
国民をコントロールするという意味では、もはや中国とあまり変わらないレベルではありますが、洗脳されないためにも、ネットなどで海外の動向を常にチェックして、真実を見極めるようにしましょう。